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2020年9月28日 更新

現代経済研究室 研究会のご案内

 下記の要領で、現代経済研究室の研究会を開催いたします。
 今回のテーマは、人文・社会科学者が多く所属する政治経済研究所には珍しい、技術・工学に関する研究です。蒸気工学者・石谷清幹が提唱した「動力と制御の矛盾論」から、技術の内的発達に迫ります。「リモート化」が進む今、どんな報告が行われるのでしょうか?
 是非、議論にご参加ください。


テーマ 「『労働における動力と制御の矛盾』論による
     コンピュータ技術の内的発達の解明」

報告者 齋藤正美(当法人理事、元北見工業大学教授)

日 時 10月19日(月)14:00~15:30 

場 所 オンライン(Zoom)

 彼岸も過ぎ、過ごしやすい季節となりましたが、皆様いかがお過ごしでしようか。研究会のお知らせです。次回研究会は斎藤正美さんに、「『労働における動力と制御の矛盾』論によるコンピュータ技術の内的発達の解明」と題するご報告をいただきます。

 新発足した菅内閣は、デジタル庁を設置し、日本社会のデジタル化を進めようとしていますが、最も重要なことはコンピュータの基本技術です。次世代コンピュータとして期待されている量子コンピュータの開発をめぐって、世界の覇権争いが激しくなっていますが、日本は大きく立ち遅れているといわれています。

 真空管でできた初期のコンピュータから、トランジスタ、半導体の進化を通じて今日のデジタル社会が導かれましたが、スパコンの15億倍の計算能力を持つといわれる量子コンピュータは、社会を一変させる威力を秘めています。

 斎藤さんの報告は、1950年代にボイラー研究者石谷清監によって、解明された技術の内的発達法則,すなわち「動力と制御の矛盾」論を、コンピュータの発達に適用し、この理論の有効性を確認するとともに、コンピュータの発達の限界を超えて、量子コンピュータが登場することを、「動力と制御の矛盾」論で明らかにしようとするものです。

 なお、「動力と制御の矛盾」論とは、労働過程において人間労働が、動力的側面と制御的側面を持っていることを根拠に、労働対象と人間との間にあって、労働を伝達する役割を果たす労働手段に、動力的側面と制御的側面が生じ、労働手段の発達が、この2面に対応し、動力的労働手段と制御的労働手段の2系統に発達することを主張する理論です。皆さんのご参加をお待ちしています。 

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